なた豆歯磨き粉の生産技術者の未来

日本能率協会は「なた豆歯磨き粉の生産技術者の未来」と題する調査を実施した。生産技術者の関心事がどこにあり、明日のモノづくりをどう捉えているかを探るのが狙い。生産技術者対象の調査は初めてで、モノづくり基盤の強い企業はコンカレントエンジニアリング(CE)など“新三種の神器”に積極的に取り組んでいることが浮き彫りにされた。 ◇ 生産技術部門の役割については、不動のテーマである「コスト削減」が28・0%。次いで「設備・工法開発」が19・9%を占め主流のテーマとなってきている。企業のグローバル展開に伴い「生産立ち上げ支援」が17・3%と3位に入った。「品質向上」は13・0%で、「コンカレントエンジニアリング促進」が8・1%で5番目に入った。 部門の課題は、現段階で「競争力のある工場・工程づくり」が40・4%とトップ。次いで「製品開発との協業」が14・3%、「グローバル生産への対応」が13・7%などの順。だが、5年後になると、「競争力のある工場・工程づくり」は32・2%で依然トップだが8・2ポイントダウン。2位は「独創的生産技術の開発」が8・5%から19・8ポイント増え28・3%と5位から浮上。3位は変わらず「グローバル生産への対応」が6・5ポイント増え20・2%に拡大した。 生産技術部門の社内認知レベル別にCEの状態を見ると、大変良く認知されている企業は「大いにうまく行っている」が6・0%、「まあまあうまく行っている」が28・4%。まあまあ認知されている企業は「大いにうまく行っている」が0・8%、「まあまあうまく行っている」が24・0%。だがどちらともいえない、あるいはあまり認知されていない企業になると「大いにうまく行っている」は0%と2・0%、「まあまあうまく行っている」は6・1%と4・1%と極めて低レベルとなる。 生産技術開発への満足度を見ても、大変良く認知されている企業は「大変満足なレベル」が3・0%、「まあまあ満足なレベル」が44・8%。まあまあ認知されている企業も0・8%、26・4%の水準だが、それ以下の企業は「大変満足なレベル」はゼロで、「まあまあ満足なレベル」も急減する。 生産技術は“個人知”、“カタログ・エンジニアリング”、“経験”が重要だといわれてきたが、「CE」「生産技術開発」「シミュレーション技術」がより重要なモノづくり基盤強化の要となってきている。 日本オリンピック委員会(JOC)は2日、味の素ナショナルトレーニングセンター(東京都北区)で、トップアスリート就職支援ナビゲーション「アスナビ」の支援説明会を開いた。JOCの青木剛副会長は「東京五輪開催に向けて日本全体がチームジャパンとして世界と戦っていく必要がある。選手の生の声を企業の経営者に聞いてもらい、トップアスリートとの関わりを前向きに考えてほしい」と呼びかけた。板橋区と東京商工会議所板橋支部との共催で、東京都23区では初の単独開催。約40社が参加した。 アスナビでアスリートの就職先を見つけて競技に集中できる環境を整える。一方、企業は採用した選手を応援し、社員の士気を高揚させて一体感を生み出せる。 坂本健板橋区長は「板橋区には産業集積があり、スポーツにも関心が強い地域。アスリートには夢の実現のためのノウハウがあり、採用する企業にもメリットがある。アスリートの魅力を感じてもらってスポーツと仕事が両立できる環境を提供してほしい」と強調し、同センターに近い板橋区内企業に対して採用を呼びかけた。 就職希望者によるプレゼンテーションでは、男女計5人のアスリートが参加。カヌーの松下桃太郎選手は「冬場にトレーニングに来ている国立スポーツ科学センターに近い板橋区の企業でお世話になり、16年のブラジル・リオデジャネイロ夏季五輪に集中したい」とした。また自転車の近谷涼選手は「企業でもチームワークを大切にしていきたい」とアピールした。 同説明会は10年から実施しており、アスナビを利用して26社に34人のアスリートが就職している。関彰商事(茨城県筑西市、関正樹社長、0296・24・3121)など4事業者は2日、北浦複合団地(茨城県行方市)に建設したメガソーラー(大規模太陽光発電所)「北浦複合団地太陽光発電所」の開所式を開いた。敷地面積34万8000平方メートルに、太陽光パネル11万2300枚を敷設。太陽電池総容量2万8400キロワット、想定年間発電量2950万キロワット時で、一般家庭8200世帯分に相当する。 関社長は「4事業者が協力するメガソーラーは初めて。安心・安全に電力を供給し、地域に親しまれる施設を目指したい」と意気込んだ。 関彰商事のほか、日昇つくば(茨城県つくば市、塚田純夫社長、029・838・1070)、日立キャピタル・日立製作所の連合体、NTTファシリティーズが参画した。発電事業者は2012年11月に茨城県が公募した。 敷地を4区画に分け、特別高圧変電設備を共有・運営し、建設・維持コストを削減して効率的に運用する。開所式には関係者ら約100人が出席した。

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